マウイの「山火事」(Wildfire)が「野生」(wild)でない、人災であることは明らかで、私は現地の被害者を大変心配しています。以下にアメリカ人の動画の一部をおおざっぱに要約しました。参考動画のリンクは本文の下をご覧ください。
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2023年8月4日、複数の小規模な火災が始まったことが衛星に捉えられた。公式な原因は公表されていない。強調したいのは、1カ所でなく、複数箇所で同時に発生したということだ。
2023年8月8日、かつてハワイ王国の首都であったラハイナに野火が発生した。
生存者によると、火災が発生したときにサイレンは鳴らず、警告は発せられなかった。
強風だけによって、遠くからの火が数分以内に住宅地に運ばれた。マウイ島には、屋外に津波などの自然災害の警報を鳴らすサイレンが80個あるにもかかわらず、それが1つも鳴らず、人々は焼け死んだ。
消火栓に水は入っていなかった。消防署長、市長、知事は皆、街を出ており不在だった。避難しようとした人たちは、まだ「避難するときではない」と言われ、火災の発生している場所に引き返すように言われた。出口は塞がれて逃げられず、海に入った人たちもいる。
拡声器を持った警察はいなかった。路上に消防士はいなかった。
すぐ近くのパールハーバーに基地があるのに援護は来なかった。
風向きは科学的に合点の行かないものだった。観光客はバスで避難したが、地元民は閉じ込められ、いったん出たらもう戻って来れないと伝えられた。
学校は休校になり、子供たちは親が仕事していたときに家にいて焼死し、身元を確認できない。火はラハイナを完璧に円く囲んでいた。溶けた金属の隣にある木は全く無事だった。メディアは本当の犠牲者の数を報道していない。
火事の前にラハイナには新しい保険がかけられていた。
さらに奇妙なのは、2017年ラスベガスのマンダレイベイホテルでのカントリーミュージックフェスティバルでの大虐殺（銃乱射事件）※（下記のリンク参照）は、アメリカ史上最大の隠蔽の１つだったが、そのときの事件の司令官ジョン・ペレティエが今のマウイの新しい警察署長だということだ。
不法死亡の訴訟が起き始めているが、弁護団はハワイの電力会社の欠陥インフラのせいにして、電力会社に訴訟を起こしている。
2018年に世界経済フォーラム(WEF)が公表した記事によると、ハワイは「クリーンエネルギー」だけに電力を頼る最初の州になることを計画している。「クリーンエネルギー」とは、太陽光発電、風力発電、バイオマス、地熱発電、再生可能エネルギーのことである。
既存のパワーグリッド（送電網システム）がいかにクリーンエネルギーの配備の邪魔になっているかという記事があるように、企業は既存の電力を代替エネルギーに入れ替えようとロビイングをしている。
ハワイ電力に訴訟を起こして資産を枯渇させ、倒産させたら、誰がこれに取って代わるだろう？世界経済フォーラムのアジェンダ2030の実現を目指している人たちなのは間違いない。
弁護士らがハワイ電力会社のせいにするのは、電力会社の懐が最も厚いからだろう。
ハワイ州知事は「気候変動」のせいにしている。土地の管理の不行き届きのせいにする人もいる。
そして他の人たちはDEW（directed energy weapon; 指向性エネルギー兵器）のせいにしている。
※私（筆者）個人の体験をいえば、アメリカの陰謀論者たちの間で、2018年のカリフォルニアのパラダイスでの山火事や、911がDEWテクノロジーによるものであると話している人たちがいました。
陰謀論と呼ばれる危険のあるDEWだが、今回の火災に限っては紛れもない偶然があった。AFRL（AirForce Research Laboratory)(空軍リサーチラボ)には、光学技術の「指向性エネルギー」（Directed Energy）の専門センターがあり、電磁スペクトルの力を利用した指向性エネルギー兵器を専門とする。これを使えば航空兵は、標的を光の速さで効果的に攻撃できる。
AFRL（空軍リサーチラボ）の指向性エネルギー部門は、宇宙状況認識技術を推進するための２つの主要な望遠鏡拠点を運営している。１つはニューメキシコのカートランド空軍基地、もう１つはマウイにあった。マウイ拠点は、「マウイ空軍オプティカル（光学）・スーパーコンピューティングサイト」と名付けられている。
アメリカ政府が、政策変更や持続可能目標（SDG)を実現するためのマッチポンプとして、DEWを使用した証拠はあるか？現時点では証明できない。
誰よりも先に山火事から逃げた人は誰か？
交通渋滞やあらゆるカオスが起きる前に、脱出した政治家や上流社会の人は誰か？
そしてこの破壊から得をしたのは誰か？
生存者は、メディアによる隠ぺいを直に目撃しているという。
マウイの平均的な住宅の価格は120万ドル（1億7550万円）。
保険会社はこの地域に住宅を再建できるのか？ここ数年のインフレで建設コストは上昇した。土地だけ残されて家を失った住民は、建て替える手段もなく、建て替えるまでに住むところもなければ、自分の不動産物件へのオファーをどうして断ることができよう？
メディアが決して聞かない質問。
我々は”焼け残り品の処分特売”価格(fire-sale price)での土地の強奪(land grab)を目撃しているのか？
以上
参考資料
引用した動画：
What The Media Won't Tell You About the Maui Fires (Parts 1, 2 & 3)
reallygraceful
9/5 追加:
アメリカ人の若者はマウイ島を山火事だと言うと陰謀論者と思われます。
— トッポ (@w2skwn3) September 4, 2023
日本は反対ですね。
第三次世界大戦起きて東京にミサイル飛んできても秋田に住んでる人は信じないんだろー。
世界1️⃣、オペレーションモッキンバートにより馬鹿にされた国民。その名は🇯🇵 pic.twitter.com/uguDDCaH8T
参考資料 私のラスベガス虐殺事件の調査（2017年）
2017.10.01 ラスベガス偽旗射撃事件 （おまけ 伊藤穣一と土井香苗はつながっている）
ラスベガス射撃事件 False Flagの動かぬ証拠：動機
ラスベガスの偽旗テロ事件：誰が得をする？
ラスベガス False Flag ：「我らが人民」が本当のテロリストに目覚める時
ラスベガスのシオニストのコネクション（10/3の時点）
ベガス射撃事件は政府がスポンサーしたテロ（10/2の時点）
アファーマティブアクションde上級国民：嘘をつくだけの簡単なお仕事：ヒューマンライツウォッチ
ラスベガス偽旗事件：捜査ジャーナリズム
誤報の訂正：オランダ元エリート投資家、生きている
ラスベガスの隠蔽、崩壊する -1
ラスベガスの隠蔽、崩壊する -2
ラスベガスの隠蔽、崩壊する -3
ラスベガスとJFKファイル
